洗髪・ヘッドスパを訪問で依頼するときのポイント

訪問での洗髪・ヘッドスパは、疾病や要介護状態などで理美容室に行けない方のための例外的サービスで、健康な人が便利さだけを理由に自由に依頼できるものではありません。

理容師法施行令・美容師法施行令では、理容師・美容師は原則として理容所・美容所以外の場所で施術できないと定められています。訪問での洗髪・ヘッドスパは、この原則に対する限定的な例外として認められている出張理容・出張美容の一形態です。東京都保健医療局の案内によれば、出張理容・出張美容が認められるのは、(1)疾病・負傷・障害・寝たきり・認知症等により理容所や美容所への来訪が困難な人、(2)自宅で乳幼児の育児や重度要介護者の介護のために外出が難しい人、(3)結婚式など儀式の直前、(4)理容所・美容所のない山間僻地の居住者、(5)社会福祉施設の入所者、(6)演劇出演者等の出演直前、といった限定的な場合に限られます。

つまり「通院や外出そのものが難しい」という実態があってはじめて成立するサービスだという前提を、依頼者側も理解しておく必要があります。

訪問での洗髪・ヘッドスパを依頼する際にまず確認したいのが、施術者が理容師・美容師の国家資格を保有しているかどうかです。

水を使う一般的な洗髪や、シャンプー台・ベースンを使うウェットタイプのヘッドスパは、頭髪や皮膚の手入れを含む「美容」行為に該当し、美容師免許を持つ人でなければ業として行うことができないという整理がなされています。過去には無資格者によるシャンプー業務の解禁が事業者側から提案されたこともありましたが、厚生労働省は公衆衛生上の観点から適切でないとして認めていない経緯があります。

一方、水を使わないドライタイプのヘッドスパ(頭皮マッサージ機器の使用など)は、美容師資格がなくても施術できるとされる整理が広く共有されています。依頼したいメニューが水を使うものか、乾いた状態で行うものかによって、必要な資格の有無が変わる点を押さえておきましょう。事業者に問い合わせる際は「洗髪(シャンプー)を含むか」「施術者は理容師・美容師免許を持っているか」を具体的に確認するのが確実です。

訪問での洗髪・ヘッドスパを依頼する前に、次のような点を事業者へ確認しておくと、当日のトラブルや認識のズレを防げます。

特に「対象者の条件」は見落とされがちですが、事業者側も法令上の位置づけを踏まえて対応可否を判断しているため、電話やフォームで相談する際に本人の状態（要介護度、外出の可否、認知症の有無など）を具体的に伝えることが、スムーズな依頼につながります。

訪問での施術は、理美容所での施術と同様の衛生上の措置を講じることが求められています。事業者を選ぶ際は、次のような衛生対応をしているかも確認しておくと安心です。

• 清潔な作業衣を着用しているか(顔まわりの施術がある場合はマスクも)
• 消毒済みの布・器具と未消毒のものを区分して保管しているか
• タオルや首巻・枕当てなどを利用者ごとに交換しているか
• 使用済みの器具を安全に収納する容器を携行しているか
• 施術後に現場の清掃を行っているか
• 理容師・美容師である旨を示す名札を着用しているか

これらは自治体の衛生条例等で示されている出張理容・出張美容の衛生管理の考え方に基づくものです。事業者のホームページや問い合わせ時の説明でこうした対応が明示されているかを見ておくと、訪問当日の衛生面での不安を減らせます。

訪問での洗髪・ヘッドスパは、あくまで理容師・美容師が行う美容行為であり、医療行為ではありません。頭皮に傷や炎症がある、点滴・酸素療法中で体位変換に医学的な注意が必要、褥瘡(床ずれ)の処置と並行する必要があるなど、医療的な管理が必要な状態は訪問理美容サービスの対象外です。

こうした状態にある場合は、まずかかりつけ医・訪問看護師・訪問介護のケアマネジャーに相談し、洗髪を含むケアが医療的に問題ないかを確認したうえで、必要に応じて訪問看護における清拭・洗髪ケアの利用を検討してください。訪問理美容の事業者に依頼する場合も、体調や医療的な制約について事前に伝え、対応可能かどうかを確認しておくことがトラブル防止につながります。

訪問での洗髪・ヘッドスパをより安心して依頼したい場合、事業者や施術者が訪問理美容に関する専門資格を持っているかどうかも判断材料になります。

代表的なものに、一般社団法人日本訪問福祉理美容協会が認定する「訪問福祉理美容師」があります。この資格は美容師・理容師の国家資格保有者、または厚生労働省指定の美容師養成機関の卒業見込み者を対象に、同協会が独自に認定する民間資格であり、国や自治体が認定する公的資格ではありません。また、NPO法人日本理美容福祉協会が実施する養成講座では、「寝たきりの方のカット技法」「寝たままシャンプー技法」など、ベッド上での洗髪や限られた道具での施術に特化した実技を学ぶカリキュラムが用意されています。

こうした専門資格や研修歴を認定証・認定シールなどで明示している事業者は、寝たきりの方への洗髪・ヘッドスパに関する研修を受けていることが確認できます。ただし実際の対応可否や技術水準は事業者により異なるため、依頼前に個別に確認することをおすすめします。

訪問での洗髪・ヘッドスパを含む出張理容・出張美容は、介護保険の給付対象サービスではありません。厚生労働省が示した「在宅の高齢者に対する理容・美容サービスの積極的な活用について」(平成29年3月13日付生食衛発0313第1号)では、在宅高齢者への理容・美容サービスの提供方法として、(1)理容師法・美容師法に基づく出張理容・出張美容、(2)訪問介護員(ホームヘルパー)が身体介護の一環として行う「身体整容」の範囲内での髪の手入れ、(3)訪問介護の前後に介護保険サービスとは明確に区分したうえで提供する保険外の出張理容・出張美容、(4)市町村特別給付事業、(5)その他の市町村独自事業、という複数の選択肢が整理されています。

このうち(2)の身体整容は訪問介護員が行える範囲のケアであり、理容師・美容師が行う本格的な洗髪・ヘッドスパとは別物です。訪問理美容の事業者に洗髪・ヘッドスパを依頼する場合は、(1)または(3)の枠組みでの自費サービスとなり、訪問介護とは別料金がかかる点を押さえておく必要があります。

一方で、市区町村によっては高齢者向けの訪問理美容サービスに独自の助成を行っているところもあります。たとえば埼玉県さいたま市は重度要介護高齢者を対象とした訪問理・美容サービス事業を、東京都世田谷区や千代田区、中央区は高齢者訪問理美容サービスを、岐阜県関市や千葉県佐倉市は理美容費用の一部を助成する制度をそれぞれ実施しています。対象となる要介護度や助成回数、助成額は自治体ごとに異なるため、利用を検討する場合はお住まいの市区町村の高齢福祉担当窓口や地域包括支援センターに、対象条件や申請方法を直接確認することをおすすめします。

洗髪・ヘッドスパのみを単発で依頼する場合と、カット・カラーなど他のメニューと組み合わせて依頼する場合とでは、出張料の考え方や所要時間が変わることもあります。見積もりを尋ねる際は、洗髪・ヘッドスパ単体の料金だけでなく、出張エリアや訪問時間帯による加算の有無もあわせて確認しておくと、当日になって想定外の負担が生じるのを防ぎやすくなります。

訪問での洗髪・ヘッドスパの対象には、認知症により理美容室への来訪が難しい方も含まれます。この場合、施術そのものの技術に加えて、本人が安心して施術を受けられるようなコミュニケーションへの配慮が事業者に求められます。

認知症のある方は、初対面の人やこれまでと違う環境・体勢に不安を感じやすく、洗髪時に髪や頭皮に触れられることを驚きや抵抗として受け止めてしまう場合があります。依頼する際は、次のような情報を事前に事業者へ伝えておくと、当日の対応がスムーズになります。

• 本人が安心しやすい呼びかけ方や話し方の癖(大きな声が苦手、ゆっくり話すと伝わりやすい、など)
• 過去に理美容や洗髪の場面で不安や混乱を示したことがあるか
• 普段本人のケアにあたっている家族やホームヘルパー、ケアマネジャーの連絡先
• 施術中に家族や介護スタッフが立ち会えるかどうか

家族や普段の介護に携わる人が施術の様子を共有し、事業者と情報を連携しておくことは、安全で落ち着いた環境での施術につながる基本的な備えとされています。なお、認知症の症状や対応の適否についての医学的な判断は理美容師の専門範囲外です。行動・心理症状(BPSD)が強く出ている時期など、対応に不安がある場合は、事前にかかりつけ医やケアマネジャーに相談し、施術のタイミングについて助言を受けておくと安心です。

また、施設に入所している認知症のある方の場合は、担当の介護職員が本人の日々の様子を最もよく把握しています。訪問理美容の事業者と直接やり取りする前に、施設側にも洗髪・ヘッドスパの依頼を検討している旨を伝え、本人の体調やその日の様子を踏まえて実施のタイミングを相談しておくと、無理のない形でサービスを利用しやすくなります。

訪問での洗髪・ヘッドスパは、依頼するシーンによって確認すべきポイントが異なります。代表的なケースごとに整理しておきます。

自宅で家族が介護している場合は、本人の要介護度や外出可否、認知症の有無といった状態に加え、自宅のどこで施術するか(ベッドの上、居室の椅子、洗面所など)を事前に伝えておくと、事業者側が必要な道具(防水シートや簡易シャンプー台など)を準備しやすくなります。集合住宅の場合は、給排水の確保が可能かどうかも合わせて確認しておきましょう。

特別養護老人ホームなど施設に入所している場合、施設内で訪問理美容を利用する際は、個人で事業者に直接依頼するケースと、施設が契約している事業者が定期的に巡回してくるケースがあります。後者の場合は施設のスケジュールに沿った実施となるため、希望する時間帯に必ず対応してもらえるとは限りません。個別の希望がある場合は、まず施設の生活相談員や介護職員に、訪問理美容の利用方法や次回の巡回予定を確認するのが確実です。

退院直後や体調が不安定な時期は、入院・手術後などで体力が落ちている時期は、洗髪・ヘッドスパの時間や姿勢保持が負担になることがあります。退院直後に依頼する場合は、医師や訪問看護師から日常生活動作についてどのような説明を受けているかを事業者に伝え、施術時間を短めに調整できるか相談しておくと無理のない依頼につながります。

いずれのシーンでも、事業者のホームページや問い合わせ時の説明だけでなく、実際に対応してもらう施術者の実績や研修歴を確認したうえで依頼するかどうかを判断することが、安心につながる基本的な進め方です。

なお、山間僻地など理美容所そのものが近隣にない地域に住む方も、出張理容・出張美容が認められる対象のひとつです。この場合は疾病や要介護状態でなくても依頼できる整理になっていますが、対応可能な事業者の数が都市部に比べて限られることがあるため、まずは自治体の高齢福祉担当窓口や地域包括支援センターに、近隣で対応している事業者の情報を尋ねてみるとよいでしょう。